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AGCの「両利きの経営」を支える“人財戦略”と 人事パーソンの理想の姿
「両利きの経営」を実践するAGCでは、経営トップ自らが「人財のAGC」を掲げ、人財戦略を強力に推し進めています。 本番組では、元ロート製薬 取締役CHROの髙倉千春氏をホストに、AGCで人財戦略をリードする人事戦略統括担当部長の井原有紀氏をゲストとして迎え、AGCの両利きの経営を支える経営人財の育成から、イノベーションを育む企業文化の醸成に向けた施策まで、「人財のAGC」の全てを明らかにします。また、番組の終盤では、髙倉氏と井原氏という人事のプロフェッショナル同士が、これからの時代に求められる人事パーソンの在るべき姿について、その本質的な役割・存在意義まで深掘りした熱い議論を行います。 AGCの取り組みをひも解くことで人事部門が直面する課題を解決するための学びを得られるだけではなく、一人の人事パーソンとしてキャリアの未来を考える上でも価値あるプログラムです。
93 年からコンサルティング会社にて組織再編、人材開発に携わり、 99 年ファイザー人事部担当部長、2006 年ノバルティス・ファーマ人材組織部 部長、 14 年より味の素理事グローバル人事部長としてグローバル人事制度を構築、展開。 20年よりロート製薬取締役、22年同CHROに就任。 22 年より日本特殊陶業社外取締役 サステナビリティ委員長。 23年より三井住友海上火災保険・野村不動産ホールディングス社外取締役。
AGCの「両利きの経営」を支える“人財戦略”と 人事パーソンの理想の姿
「両利きの経営」を実践するAGCでは、経営トップ自らが「人財のAGC」を掲げ、人財戦略を強力に推し進めています。 本番組では、元ロート製薬 取締役CHROの髙倉千春氏をホストに、AGCで人財戦略をリードする人事戦略統括担当部長の井原有紀氏をゲストとして迎え、AGCの両利きの経営を支える経営人財の育成から、イノベーションを育む企業文化の醸成に向けた施策まで、「人財のAGC」の全てを明らかにします。また、番組の終盤では、髙倉氏と井原氏という人事のプロフェッショナル同士が、これからの時代に求められる人事パーソンの在るべき姿について、その本質的な役割・存在意義まで深掘りした熱い議論を行います。 AGCの取り組みをひも解くことで人事部門が直面する課題を解決するための学びを得られるだけではなく、一人の人事パーソンとしてキャリアの未来を考える上でも価値あるプログラムです。
1991年ソニー入社、グローバルマーケティング部門人事、海外報酬などを経験後、アメリカ、ヨーロッパ赴任。2013年アマゾンジャパンにてHRBP、人材育成、採用、ダイバーシティなどを担当。2015 年ノバルティスファーマにてオンコロジ一人事部長として組織開発、人材育成に携わる。2022年3月より現職にてコーポレートガバナンス、経営人財育成、組織開発、ダイバーシティ推進等を担当。
ワークプレイス改革成功の秘訣と 進化するファシリティマネジメント（FM）の現在地
「PEOPLE FIRST」を掲げる資生堂では、2016年からワークプレイス改革に取り組んできました。その集大成となったのが2021にリニューアル工事が完了した資生堂グローバル本社オフィス「GLOBAL VISION CENTER」（2021年度 日経ニューオフィス賞 ニューオフィス推進賞を受賞）であり、プロジェクトを主導したのがファシリティマネジメント部長の下野勝之氏です。 本番組では、総務・ファシリティマネジメントの第一人者である金英範氏をホストに、下野氏との対談を通じて、資生堂におけるワークプレイス改革の全貌をひも解きます。これにより、従業員のポテンシャルを最大限に引き出すワークプレイス改革の考え方から、ファシリティマネジメント部門／総務部門が果たすべき役割、さらには日本企業におけるファシリティマネジメントの現在地とクリアすべき課題まで明らかにします。 ファシリティマネジャーとしての使命感に燃える下野氏の姿は、全ての総務パーソンに大きな新たな気づきと勇気を与えてくれるに違いありません。
Hite & Co.代表取締役社長。「総務から社員を元気に、会社を元気に！」がモットー。25年以上にわたり、日系・外資系大企業の計7社にて総務・ファシリティマネジメントを実務経験してきた“総務プロ”。インハウス業務とサービスプロバイダーの両方の立場から、企業の不動産戦略や社員の働き方の変化に伴うオフィス変革＆再構築を主軸に、独自のイノベーティブな手法でファシリティコストの大幅な削減と同時に社員サービスの向上など、スタートアップから大企業まで幅広く実践してきた。 JFMAやコアネットなどの業界団体でのリーダーシップ、企業総務部への戦略コンサルティングの実績も持つ。Master of Corporate Real Estate（MCR）認定ファシリティマネジャー、一級建築士の資格を保有。
ワークプレイス改革成功の秘訣と 進化するファシリティマネジメント（FM）の現在地
「PEOPLE FIRST」を掲げる資生堂では、2016年からワークプレイス改革に取り組んできました。その集大成となったのが2021にリニューアル工事が完了した資生堂グローバル本社オフィス「GLOBAL VISION CENTER」（2021年度 日経ニューオフィス賞 ニューオフィス推進賞を受賞）であり、プロジェクトを主導したのがファシリティマネジメント部長の下野勝之氏です。 本番組では、総務・ファシリティマネジメントの第一人者である金英範氏をホストに、下野氏との対談を通じて、資生堂におけるワークプレイス改革の全貌をひも解きます。これにより、従業員のポテンシャルを最大限に引き出すワークプレイス改革の考え方から、ファシリティマネジメント部門／総務部門が果たすべき役割、さらには日本企業におけるファシリティマネジメントの現在地とクリアすべき課題まで明らかにします。 ファシリティマネジャーとしての使命感に燃える下野氏の姿は、全ての総務パーソンに大きな新たな気づきと勇気を与えてくれるに違いありません。
1990年山口大学理学部卒業後、資生堂福岡支店に入社。 2001年に本社 系列営業１部、2014年総務部秘書室長を経て、2016 年秘書・渉外部長、2017年より資生堂ジャパンで経理・総務部 管理統括室長に従事。2019年に資生堂 本社 ファシリティマネジメント部長に就任、現在に至る。
先進事業モデルを支える経営企画部の機能と 価値創造に向けた考え方
他に類を見ない独自の事業モデルで価値創造に取り組む中外製薬ー。同社では、2030年に目指す「ヘルスケア産業におけるトップイノベーター像」を実現すべく、新成長戦略「TOP I 2030」を掲げています。中長期視点の価値創造に向けた取り組み（価値創造戦略）の実現を支えるのが、今回のゲストである小野澤学寿氏が率いる経営企画部です。 本番組では、コンサルタントとして数多の企業の経営を見続けてきた日置圭介氏をホストに、小野澤氏との対談から、他の製薬メーカーを圧倒する経営効率を誇る中外製薬の強さの理由をひも解きつつ、価値創造に向けて経営企画部が果たしている役割を明らかにします。 ビジネスモデルの革新やイノベーションの実現を求める声が強まる中、「経営企画部門は新たな価値の創造にどのように貢献することができるのか」ー。そのヒントが散りばめられた1時間です。
税理士事務所勤務から英国留学を経て、PwC、IBM、デロイト、ボストンコンサルティンググループ（BCG）でコンサルティングに従事。デロイトでは執行役員パートナー、BCGではパートナー＆アソシエイトディレクターを務める。メドレー社外取締役就任を機に、re-Designareを設立し、代表に就任。立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師、日本CFO協会／日本CHRO協会シニア・エグゼクティブ等としても活動している。
先進事業モデルを支える経営企画部の機能と 価値創造に向けた考え方
他に類を見ない独自の事業モデルで価値創造に取り組む中外製薬ー。同社では、2030年に目指す「ヘルスケア産業におけるトップイノベーター像」を実現すべく、新成長戦略「TOP I 2030」を掲げています。中長期視点の価値創造に向けた取り組み（価値創造戦略）の実現を支えるのが、今回のゲストである小野澤学寿氏が率いる経営企画部です。 本番組では、コンサルタントとして数多の企業の経営を見続けてきた日置圭介氏をホストに、小野澤氏との対談から、他の製薬メーカーを圧倒する経営効率を誇る中外製薬の強さの理由をひも解きつつ、価値創造に向けて経営企画部が果たしている役割を明らかにします。 ビジネスモデルの革新やイノベーションの実現を求める声が強まる中、「経営企画部門は新たな価値の創造にどのように貢献することができるのか」ー。そのヒントが散りばめられた1時間です。
1994年中外製薬入社。市販後臨床試験、臨床開発を経験後、米国留学しMBA取得。部門横断による製品価値最大化・マーケティングプラン策定のプロセスの確立と運営に携わったのち、グローバルプロダクトのブランドマネジャー（ライフサイクルリーダー）を経験。米国子会社社長等を経て、2021年より経営企画部長。同年から開始した長期の成長戦略「TOP I 2030」の推進に取り組んでいる。
キリンHDの事業ポートフォリオ経営を支える ファイナンス組織とFP&Aの全貌
中長期の視点で企業価値の最大化を図るべく、事業ポートフォリオ経営を追求するキリングループ。CSV（Creating Shared Value）に基づき、酒類・飲料事業、医薬事業、ヘルスサイエンス事業というユニークな事業ポートフォリオを展開しています。 本番組では、経営管理・FP&Aの専門家である池側千絵氏をホストに、キリンホールディングス 財務戦略部長の松尾英史氏をゲストに迎え、キリングループの事業ポートフォリオ経営を支えるファイナンス組織の構造から、事業会社におけるFP&Aの役割、ファイナンス組織における人材育成の考え方、財務戦略とIR戦略を一体化させた独自の情報開示まで、キリングループのファイナンス組織とFP&Aの全貌をひも解くことで、日本企業ならではの経理・財務部門の進化の方向性を考えます。
P＆G、レノボ、ケロッグなどの外資系グローバル企業の日本子会社でCFO/FP＆Aの実務を経験したのち、現在は経営管理・FP＆Aアドバイザーとして日本企業の経営管理組織の変革を支援している。東証プライム上場企業社外取締役、慶應ビジネススクール非常勤講師も勤める。著書『管理会計担当者の知識・スキル・役割 ービーンカウンターからFP＆Aビジネスパートナーへの進化』
キリンHDの事業ポートフォリオ経営を支える ファイナンス組織とFP&Aの全貌
中長期の視点で企業価値の最大化を図るべく、事業ポートフォリオ経営を追求するキリングループ。CSV（Creating Shared Value）に基づき、酒類・飲料事業、医薬事業、ヘルスサイエンス事業というユニークな事業ポートフォリオを展開しています。 本番組では、経営管理・FP&Aの専門家である池側千絵氏をホストに、キリンホールディングス 財務戦略部長の松尾英史氏をゲストに迎え、キリングループの事業ポートフォリオ経営を支えるファイナンス組織の構造から、事業会社におけるFP&Aの役割、ファイナンス組織における人材育成の考え方、財務戦略とIR戦略を一体化させた独自の情報開示まで、キリングループのファイナンス組織とFP&Aの全貌をひも解くことで、日本企業ならではの経理・財務部門の進化の方向性を考えます。
1996年にキリンビール入社。経理部門にて決算・予算を担当し、連結主体開示など一連の会計ビッグバン対応に従事。ベトナム飲料事業買収に伴いCFOとして赴任し、企画・財務・人事・リスクマネジメント等、事業経営に携わる。その後MBA取得を経て、キリンホールディングス財務部門にてグループ財務戦略の策定やM&Aに取り組む。2019年よりIR室長としてステークホルダーとの対話を担当し、2023年より財務戦略部長となり現在に至る。
経営法務人材の育成と PMIでこそ発揮すべき法務の真価
「経営のパートナーとなり得る法務人材をいかにして育成するか？」という課題に頭を悩ませている企業は多いのではないでしょうか？ 本番組では、ユニリーバ・ジャパンでジェネラル・カウンセルや代表取締役を歴任した北島敬之氏をホストに、パナソニック ホールディングス 取締役 執行役員 グループ・ゼネラル・カウンセル（GC）の少德彩子氏をゲストに迎え、CLO（Chief Legal Officer）やGCといった経営法務人材をいかにして育成するかという、日本企業の法務部門が直面する最大の課題を解決するための方法について、2人のプロフェッショナルが徹底的に議論します。 また、少德氏は「PMI（Post Merger Integration／M&A後の統合プロセス）でこそ法務部門や法務パーソンの真価が発揮される」と説きます。パナソニックグループで数多くのPMIに携わってきた少德氏だからこそ導き出した知見とはいかなるものでしょうか？ 本番組でしか聞けない話が盛りだくさん！お見逃しなく。
総合商社やグローバル企業で法務部門ディレクターやジェネラルカウンセルを務めた後、2024年4月にビジョネリア・インテグリタス・プラスを設立し、CEO兼Chief Visionary Officerに就任。企業内法務の人材育成やビジネスパートナリング、SDGs戦略の構築支援などを行う。また、法務組織のチームビルディングやリーダーシップ教育、キャリアディスカッション、インターンシップ支援、講演活動なども実施。その他、国際企業法務協会や日本Chief Legal Officer協会の理事を務め、Legal 500 GC Power Listに掲載されるなど、多方面で活躍している。
経営法務人材の育成と PMIでこそ発揮すべき法務の真価
「経営のパートナーとなり得る法務人材をいかにして育成するか？」という課題に頭を悩ませている企業は多いのではないでしょうか？ 本番組では、ユニリーバ・ジャパンでジェネラル・カウンセルや代表取締役を歴任した北島敬之氏をホストに、パナソニック ホールディングス 取締役 執行役員 グループ・ゼネラル・カウンセル（GC）の少德彩子氏をゲストに迎え、CLO（Chief Legal Officer）やGCといった経営法務人材をいかにして育成するかという、日本企業の法務部門が直面する最大の課題を解決するための方法について、2人のプロフェッショナルが徹底的に議論します。 また、少德氏は「PMI（Post Merger Integration／M&A後の統合プロセス）でこそ法務部門や法務パーソンの真価が発揮される」と説きます。パナソニックグループで数多くのPMIに携わってきた少德氏だからこそ導き出した知見とはいかなるものでしょうか？ 本番組でしか聞けない話が盛りだくさん！お見逃しなく。
1991年筑波大学第二学群比較文化学類卒、松下電器産業（現パナソニックHD）入社。2003年中央大学法学部卒、2005年米ペンシルべニア大学ロースクール修了。複数の傘下の事業部門の法務部門責任者を歴任したのち、2022年６月から現職。今後の法務機能のあり方を考える有志団体、戦略法務・ガバナンス研究会 会長。米ニューヨーク州弁護士資格。大阪府出身
コープさっぽろが推し進める 「コンシューマーテクノロジーシフト」と「ITの民主化」
日本を代表するプロCIOとしてコープさっぽろのデジタル推進本部を牽引する長谷川秀樹氏は今、「コンシューマーテクノロジーシフト」と「ITの民主化」を掲げ、変革に取り組んでいます。 本番組では、「武闘派CIO」として知られるフジテックCIO/CDOの友岡賢二氏をホストに、長谷川秀樹氏をゲストとして迎え、コープさっぽろが実践する、「コンシューマーテクノロジーシフト」と「ITの民主化」という2つの施策の狙いや成果を明らかにします。 「なぜ、大企業の情報システム部門は変われないのか？」という命題に対する答えがつまった対談です。お見逃しなく。
早稲田大学商学部を卒業後、松下電器産業（現パナソニック）に入社。独英米に計12年間駐在。ファーストリテイリング業務情報システム部部長を経て、2014年フジテック入社。日本で職業としての最高情報責任者（CIO）を確立すべく、「武闘派CIO」を名乗ってメディア取材を受ける。
コープさっぽろが推し進める 「コンシューマーテクノロジーシフト」と「ITの民主化」
日本を代表するプロCIOとしてコープさっぽろのデジタル推進本部を牽引する長谷川秀樹氏は今、「コンシューマーテクノロジーシフト」と「ITの民主化」を掲げ、変革に取り組んでいます。 本番組では、「武闘派CIO」として知られるフジテックCIO/CDOの友岡賢二氏をホストに、長谷川秀樹氏をゲストとして迎え、コープさっぽろが実践する、「コンシューマーテクノロジーシフト」と「ITの民主化」という2つの施策の狙いや成果を明らかにします。 「なぜ、大企業の情報システム部門は変われないのか？」という命題に対する答えがつまった対談です。お見逃しなく。
アクセンチュア、東急ハンズ（執行役員CIO）、ハンズラボ（代表取締役社長）、メルカリ（執行役員CIO）を経て、ロケスタ（プロCIOの事業）代表取締役社⻑（現任）、クラウドファースト（小売業・飲食業のシステム開発事業）に就任（現任）。コープさっぽろCIOなど複数社のCIOに従事（現任）。ブックオフグルーホールディングスの社外取締役（現任）、東京個別指導学院社外取締役（現任）
FP＆AからひもとくJFRにおける経営管理・財務組織の高度化
大丸松坂屋百貨店、パルコなどを展開するJ.フロント リテイリングでは今、「複数の小売業態を展開するグループ」として成長すべく、事業ポートフォリオの変革を進めています。同社が“資本収益性”を重視した経営を実現するために取り組むのが、経営管理の高度化です。 本番組では、インテル日本法人や日本トイザらスでCFO職を歴任した経営管理/FP&Aの専門家である石橋善一郎氏（日本CFO協会 FP&Aプログラム運営委員会 委員長）をホストに、J.フロント リテイリング 取締役兼執行役常務 財務戦略統括部長の若林勇人氏をゲストにお迎えします。 FP&A組織の高度化に向けたロードマップとして開発された「The FP&A Maturity Model（FP&A成熟度モデル）」を議論のベースとしながら、J.フロント リテイリングのケースをひもとくことで、経営管理/FP&A組織の高度化を実現するためのアプローチについて、体系的に理解を深めることができる貴重な1時間です。
中央大学経営大学院および千葉商科大学会計大学院客員教授、LEC会計大学院特任教授。米国管理会計士協会(IMA) 日本支部 President。インテル、D&M Holdings、日本トイザらスで、CFOとして20年以上の実務経験を有する。これまで、8つの大学院（一橋、相模女子、中央、慶應義塾、東北、早稲田、LEC、千葉商科）でFP&Aに関する正規科目を担当している。2024年7月、『最先端の経営管理を実践するFP&Aハンドブック』を上梓。
FP＆AからひもとくJFRにおける経営管理・財務組織の高度化
大丸松坂屋百貨店、パルコなどを展開するJ.フロント リテイリングでは今、「複数の小売業態を展開するグループ」として成長すべく、事業ポートフォリオの変革を進めています。同社が“資本収益性”を重視した経営を実現するために取り組むのが、経営管理の高度化です。 本番組では、インテル日本法人や日本トイザらスでCFO職を歴任した経営管理/FP&Aの専門家である石橋善一郎氏（日本CFO協会 FP&Aプログラム運営委員会 委員長）をホストに、J.フロント リテイリング 取締役兼執行役常務 財務戦略統括部長の若林勇人氏をゲストにお迎えします。 FP&A組織の高度化に向けたロードマップとして開発された「The FP&A Maturity Model（FP&A成熟度モデル）」を議論のベースとしながら、J.フロント リテイリングのケースをひもとくことで、経営管理/FP&A組織の高度化を実現するためのアプローチについて、体系的に理解を深めることができる貴重な1時間です。
1985年に松下電器産業（現パナソニックHD）に入社、マレーシア・中国上海での海外勤務10年を含む30年間を経理・財務畑で歩み、コーポレート戦略本部 財務・IRグループゼネラルマネジャー兼財務戦略チームリーダー(理事)等を歴任。2015年にJ.フロント リテイリングへ入社、財務戦略を統括し、経営管理改革を推し進める。2017年より取締役兼執行役常務（現任）に就任。
情報開示から意識改革、ビジネスモデル変革、ルール形成まで 日立製作所に学ぶ「SX」の全て
日立製作所では、「IT（Information Technology）」「OT（Operational Technology）」「プロダクト」を組み合わせた独自技術で、社会課題を解決する「社会イノベーション事業」を唯一の存在価値（シングルパーパス）と定め、サステナビリティ戦略をグループを挙げて推進しています。 本番組では、ESG/サステナビリティの第一人者である夫馬賢治氏をホストに、日立製作所 サステナビリティ推進本部 主管の増田典生氏をゲストとして迎え、情報開示の在り方から、上層部から現場までグループ全体での意識を醸成するための具体的な取り組み、サステナビリティを成長機会にするためのビジネスモデル変革の考え方、さらには国際的なルール形成に対するアプローチまで、日立製作所のSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）の全貌を明らかにします。 大企業を中心に115社（2024年7月1日時点）が参加するESG情報開示研究会の共同代表理事も務める増田氏は、日本企業におけるサステナビリティの現状と課題を知り尽くしている一人。その増田氏が持つ知見を、夫馬氏が徹底的に聞き尽くします。
東京大学、北海道大学、青山学院大学、立教大学でも教鞭を執る。ESG/サステナビリティ分野で複数企業の社外取締役やアドバイザーに就任。環境省、農林水産省、厚生労働省、経済産業省、スポーツ庁で審議会や委員会の委員を歴任。Jリーグ特任理事、ウォーターエイド・ジャパン理事、資源循環推進機構理事、Mushing Up理事も現任。テレビ、ラジオ、新聞、オンラインメディア等で解説を担当。ハーバード大学大学院サステナビリティ専攻修士、サンダーバード・グローバル経営大学院MBA、東京大学教養学部国際関係論専攻卒。著書『ESG思考』『超入門カーボンニュートラル』『データでわかる 2030年 地球のすがた』他、6冊。最新刊『データでわかる 2030年 雇用の未来』。
情報開示から意識改革、ビジネスモデル変革、ルール形成まで 日立製作所に学ぶ「SX」の全て
日立製作所では、「IT（Information Technology）」「OT（Operational Technology）」「プロダクト」を組み合わせた独自技術で、社会課題を解決する「社会イノベーション事業」を唯一の存在価値（シングルパーパス）と定め、サステナビリティ戦略をグループを挙げて推進しています。 本番組では、ESG/サステナビリティの第一人者である夫馬賢治氏をホストに、日立製作所 サステナビリティ推進本部 主管の増田典生氏をゲストとして迎え、情報開示の在り方から、上層部から現場までグループ全体での意識を醸成するための具体的な取り組み、サステナビリティを成長機会にするためのビジネスモデル変革の考え方、さらには国際的なルール形成に対するアプローチまで、日立製作所のSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）の全貌を明らかにします。 大企業を中心に115社（2024年7月1日時点）が参加するESG情報開示研究会の共同代表理事も務める増田氏は、日本企業におけるサステナビリティの現状と課題を知り尽くしている一人。その増田氏が持つ知見を、夫馬氏が徹底的に聞き尽くします。
1985年日立ソリューションズ入社。2015年4月日立製作所へ転籍。2017年度から2019年度までサステナビリティ推進本部企画部長として日立グループのサステナビリティ戦略構築・推進に従事。2020年4月よりサステナビリティ推進本部主管（現任） 。2020年6月一般社団法人ESG情報開示研究会設立と同時に共同代表理事に就任（現任）。2022年4月～2024年3月まで京都大学経営管理大学院特命教授。
経営者（CEO）の両翼として、ファイナンス部門（CFO組織）とHR部門（CHRO組織）はどう在るべきか？
コーポレート（バックオフィス）の各領域で当代一流の知見をお持ちの第一人者をホストに、現在進行形で変革に取り組まれているビジネスパーソンをゲストに迎え、ビジネスパートナー（BP）としての在り方や進化の方向性、求められるマインドセットやスキルセットなどについて議論してきた「ザ・ガーディアンズ 第2期」もいよいよ最終回を迎えます。 最終回では、「経理財務（ファイナンス）」と「人事（HR）」の領域で斯界を代表するお二人、日本電気（NEC）Corporate SVP FP&A部門長 兼 グローバルファイナンス長の青山朝子氏と、カゴメ 常務執行役員／カゴメアクシス 代表取締役社長の有沢正人氏が登場！「グローバル競争力強化に向けたCX研究会」（経産省）の座長を務める日置圭介氏をモデレータに、経営者（CEO）の両翼としての「ファイナンス部門／CFO組織」および「HR部門／CHRO組織」の在り方について徹底的に深掘りします。 経営者および全てのコーポレートパーソン必見の1時間。お見逃しなく！
1984年に協和銀行（現りそな銀行）入行。銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。2004年、HOYAに入社。人事担当ディレクターとして全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入等を通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築。2009年、AIU保険に人事担当執行役員として入社。ニューヨーク本社とともに、日本独自のジョブグレーディング制度や評価制度を構築。2012年1月、カゴメに特別顧問として入社。カゴメの人事面におけるグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。2012年10月執行役員人事部長、2017年10月執行役員CHO就任。2018年4月、常務執行役員CHOに就任。
経営者（CEO）の両翼として、ファイナンス部門（CFO組織）とHR部門（CHRO組織）はどう在るべきか？
コーポレート（バックオフィス）の各領域で当代一流の知見をお持ちの第一人者をホストに、現在進行形で変革に取り組まれているビジネスパーソンをゲストに迎え、ビジネスパートナー（BP）としての在り方や進化の方向性、求められるマインドセットやスキルセットなどについて議論してきた「ザ・ガーディアンズ 第2期」もいよいよ最終回を迎えます。 最終回では、「経理財務（ファイナンス）」と「人事（HR）」の領域で斯界を代表するお二人、日本電気（NEC）Corporate SVP FP&A部門長 兼 グローバルファイナンス長の青山朝子氏と、カゴメ 常務執行役員／カゴメアクシス 代表取締役社長の有沢正人氏が登場！「グローバル競争力強化に向けたCX研究会」（経産省）の座長を務める日置圭介氏をモデレータに、経営者（CEO）の両翼としての「ファイナンス部門／CFO組織」および「HR部門／CHRO組織」の在り方について徹底的に深掘りします。 経営者および全てのコーポレートパーソン必見の1時間。お見逃しなく！
海外子会社を含むNECグループのFP&Aを統括し、CFO組織のビジネスパートナーシップを強化している。NECに入社前は、監査法人トーマツにおいてキャリアをスタートした後、アメリカの経営大学院でMBAを取得し、メリルリンチ日本証券を経て、日本コカ・コーラ入社。2011年東京コカ・コーラボトリング（現コカ・コーラ ボトラーズジャパン）取締役兼CFO。日本のコカ・コーラビジネスで日本人女性初の取締役として活躍。2020年1月にNEC入社。2022年より執行役員に就任、2023年4月より現職。
